ワシントン条約で蒲焼のタレを規制か

 スイスで16日から始まったワシントン条約の準備会合で、蒲焼のタレに対する規制について意見が交わされている模様。これまでニホンウナギの資源保護のため厳しい捕獲規制を検討してきたが、実効性が望めないとして、調味料規制に舵を切ったかたちだ。

 ウナギについてはEUを中心に保護を求める声が強まっており、2009年から国際取引が規制されている。来年から規制が一段と強化されるのは確実。しかし、日本のウナギ養殖業界は中国、台湾などからシラスウナギを輸入するなどの方法で規制を回避してきた。このため海外の自然愛護団体からは、「ウナギそのものに対する規制では効果が薄い。他の方法を考えるべき」といった主張も出ていた。

 最近、EU諸国が他のワシントン条約加盟国に打診しているのは、ウナギの蒲焼のタレの製造、売買、所有、使用に対する規制の導入だ。リヨン大学のシャルル・ペドワ教授は「日本人が好きなのはウナギではなくタレ。タレがなければウナギ需要は激減し、種の保存に役立つはず」と指摘する。ペドワ教授が東京で昨年行った実験では、タレを使用していないうな丼を食べた人のうち「もう一度食べたい」と答えた人の比率は、山椒をふりかけたご飯を食べた人のうち「もう一度食べたい」と答えた人の比率を下回ったという。

 海外の自然愛護団体からは「カレー味、ピザ味のタレ使用を義務付けるべき」といった過激な声も上がっており、来年10月に迫ったワシントン条約締結国会議を前に、ウナギの蒲焼を巡る状況は厳しさを増している。

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