「自分へのご褒美」減少傾向続く

日本ギフト協議会の調査によれば、今年のクリスマスに「自分へのご褒美」として1万円以上の商品を購入した女性の数は120万人と、昨年比2.1%減少した。女性が次第に自分への厳しさを増している実態が浮き彫りになった。

女性の社会進出が進み、男性と比較して所得が相対的に増加したことなどを反映して、女性が「自分へのご褒美」としてアクセサリーや家電製品を購入したり、旅行に出かけたりする習慣はバブル期前後から徐々に広まった。日本ギフト協議会が1988年から毎年行っている調査によれば、その個数は88年の48万個から、ピーク時の2006年には180万個に達した。

しかし、その後は状況が一変。自分へのご褒美はダイエットや資格取得などの目標達成の対価とされることが多いが、痩せられる女性の大半はすでにスリムな体型を手に入れた。手ごろな資格の取得ブームが一巡したいま、残っているのは英検1級、司法試験、医師国家試験などの難関ばかり。成功率や合格率の低下は、自分へのご褒美の減少を招いた。

関係者が注目するのは、ご褒美を見送るだけでなく、一歩踏み込んで「自分への制裁措置」を発動する女性の増加傾向。目標を達成できなかったこと、誓いを破ってしまったことを重くみて、国連憲章第41条を発動し、物品の購入や自宅への持ち込みを禁止し、友人や家族との接触を厳しく制限するなど、厳しいペナルティを自主的に発動する女性が急増しているのだ。

このほか、目標を達成できなかったにもかかわらず、「レッグマジックサークル」や「TRFイージートウダンササイズDVD」などを自分へのご褒美として購入した挙句、48時間以上連続でこれらの商品を使用して病院に運び込まれた人もおり、本人が自覚しないうちに国連憲章第42条に基づき「自分への実力行使」に踏み切った可能性もある。

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